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アメリカ大使館主催シンポジウムに参加; グローバル人材採用元年の衝撃

6月8日午後、アメリカ大使館主催のシンポジウムに参加した。
「日米教育交流の活性化をめざして」という大きなテーマの下、今回はアメリカの大学への留学について話し合われた。目が開かれるような体験をしたので、簡単に報告させていただきたい。
パネラーによるディスカッションの前に、議題について共通認識を持つため、専門家2名から発題があった。
特に興味深かったのは、(株)リクルートの就職求人サイト・リクナビ編集長の岡崎仁美氏によるプレゼンだった。岡崎氏は「企業のグローバル人材採用について」というトピックで発題したが、2010年は「グローバル人材採用元年」になったと言うのだ。
日本企業は、国内の若年人口が減少傾向にある中、収益確保と企業発展のため、海外展開を余儀なくされている。
従来であれば、海外支店の勤務要員として、帰国子女など英語ができる人材を採用していた。しかし、企業の存亡を賭けて、今やグローバルに働ける人材を採用するようになったと言う。グローバル人材の重要な資質として「英語力」がある。もちろん、英語力だけが問われている訳ではない。
今や日本企業は、日本人・外国人を問わず採用すると言うのだ。しかも国内だけでなく海外でも採用する。ユニクロや楽天が「英語を公用語にする」と発表したのは、グローバル展開を目指す企業姿勢の現れである。
この話を聞きながら考えた。もはや有名大学・難関大学を卒業しているだけで就職ができる時代ではなくなった。「協調性」「規律力」など日本的風土を大切に採用していた企業が大きく舵を切って久しい。実際、採用時に「主体性」や「コミュニケーション能力」「実行力」「創造力」などの資質を評価している。
日本企業は外国人を積極的に採用していると聞いてはいた。しかし、私が驚いたのは、『日本企業に就職するにも、日本人学生はいよいよ外国人と競争する時代になった。』ことを発見したからだ。
そう言えば、本校専門課程で学ぶ外国人留学生がたくさん日本企業に就職している。「グローバル人材採用時代」とは、国籍・人種に関係なく、グローバルに展開する企業にとって有用な人材を採用する時代なのだ。
教育に置き換えると、外国人との競争の中でしっかり生きていける人材を育成しなければならなくなった、と言うことだろう。先生の板書をノートに写し、丸暗記して試験に臨むという、昔ながらの日本的教育では対抗できない。高校生が大学を出て就職する5年後、6年後の社会を見据えて教育しなければならない。
本校の実践的英語教育・国際教育が評価される時代がいよいよ到来しているように感じつつ、教育者としての責任を肝に銘じながら、大阪・西天満のアメリカ領事館を後にした。
教育主任 滝本武
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